東京株式市場では、日経平均株価は反発。
前日（27日）の米国株式市場の下落を嫌気し、朝方から売り優勢で始まったが、前引けにかけては下げ幅を急速に縮小し、後場に入ると先物主導でプラスに転じて一段高となった。
上昇幅は200円を超えた。
市場では、中国をはじめとするアジア株の上昇や、為替相場の落ち着き、投信設定、期末接近に伴う機関投資家のドレッシング買いへの思惑などが手がかり材料となった、との見方が出ている。
33業種中、30業種がプラスとなった。
値上がり率1位は不動産。
売られすぎていた経緯もあって買い戻しが入ったほか、一部ではドレッシング買いも観測された。
銀行やその他金融、証券もプラスに転じている。
大きく下げていた紙・パにも買い戻しが入った。
原油先物の上昇を受けて、鉱業や商社など素材・資源関連の一角にも買いが入った。
株価に割安感があるうえ、新興国関連としての側面も注目されており、前場軟調だった鉄鋼、機械、非鉄金属、海運にも物色の矛先が向かったようだ。
ハイテク、自動車など主力株も高い。
ディフェンシブ関連はマチマチ。
電気・ガスのほか、空運、小売が買われた半面、陸運がマイナスだった。
薬品、食料品の上値が重い。
なお、社長が自社株のインサイダー取引を行ったと報じられたサンエーインターが一時、ストップ安まで売られた。
（証券新報・木村）